1. ホーム
  2. 葬儀の記事一覧
  3. 葬儀費用の相場
  4. 葬儀費用の値引きはできる?知っておくべき葬儀費用の相場
2019.02.21
207 views

葬儀費用の値引きはできる?知っておくべき葬儀費用の相場

葬儀費用は高い!安く抑えたい

葬儀の費用は全国平均で1,500,000円以上!

一般的な葬儀に掛かる費用は1,500,000を超えるという調査結果があります。葬儀を行う際に「もっと安くしたい」「値引きはできないのか」という疑問をもつこともあるでしょう。葬儀費用に関しては値引きをすることができないのが実情なのです。

しかし葬儀費用の相場を知ることで、コストを抑えた葬儀を行うことはできます。こちらでは、葬儀費用を抑えた葬儀を行う方法や、業者が行う値引きのからくりについてもご紹介していきます。

葬儀費用が高くなるのは弔問客の数にもよる

葬儀の費用の金額は、弔問客の数に左右されます。弔問客が多ければ、会場を広くし、祭壇も会場にふさわしいものを設置しなくてはならないからです。祭壇が大きくなれば、その分花代も掛かります。さらに弔問客が多い場合には、通夜振る舞いや精進落としなどの料理代金やお返しの品も多くなることから、どうしてもコストが高くなってしまうのです。

また、葬儀の規模が大きいことで、運営スタッフの人件費も当然増えてしまいます。遠方からたくさんの親戚や弔問客が訪れる場合には駐車場を案内するスタッフやバスを出す費用も必要となり、費用はどんどん高くなってしまうのです。

葬儀費用の相場を知らないから、葬儀業者のプランを信じてしまう

葬儀費用の相場や各項目のある程度の相場を把握していることで、葬儀業者のプランをそのまま信じてしまうこともあります。予算に応じたプランを選ぶことやどのくらいの規模の葬儀にするかをあらかじめ決めることで、葬儀費用のコストダウンを図ることができるのです。

そのためには、どのようなプランがあるのか複数の葬儀業者から見積もりを取ってみることが大切です。1か所だけで決めてしまわず。比較検討することで葬儀に掛かる費用の相場を知ることができるのです。自分の予算に合わせた葬儀をするためには、値引き交渉をするよりも適正価格を知り、自分にあった葬儀の仕方を吟味することが大切なのです。

葬儀の値引きはできないがコストは下げられる

葬儀費用の値引きができないことは前述しましたが、葬儀のプランを見直し、不必要と思うものを省くことで葬儀費用を抑えることはできるのです。生前に自分で決めることができる終活では、自分の最期にお金をかけたくないという人も多いものです。葬儀費用を抑えたいなら、葬儀そのものを見直し、自分の予算や希望に応じた葬儀を考えてみることも大切です。

葬儀費用のコストを下げる方法とは

葬儀をシンプルにする

昨今は小規模な葬儀を選ぶ人が増えています。経済的な負担だけでなく、長時間葬儀に参列することで疲れてしまうことを懸念する場合や無宗教である人もいることから、シンプルな葬儀を選ぶ人がいるのです。こうした小規模な葬儀は一般葬と違い、無駄を省き必要なものだけを提供する形となっています。

時間や人件費、料理代や会場費などを抑えることができるので余分なコストを抑えることができるのです。特に追加費用の要因となる弔問客をる、または葬儀そのものをシンプルにすることでコストをカットしているのが特徴です。

家族葬で弔問客を限られた人だけに参列してもらう

家族葬では、一般葬よりも参列者が少ないため、費用が抑えられるだけでなく時間も短縮することができます。参列者が少ないことで、喪主や遺族も精神的な負担が少ないことがメリットです。また一般葬に比べ祭壇も所規模で、運営スタッフの数や料理にかける費用を抑えることができるのです。

家族葬の場合には、故人と付き合いがあったけれど、葬儀に参加できなかった人が自宅へ弔問に訪れる場合もあります。その際に弔問客と故人は交流があっても、遺族は面識がない場合もあり対応の負担があるデメリットもあります。

一日葬で通夜や長い時間の葬儀をやめる

一日葬とは、通夜がなく火葬をする日に告別式だけを行う葬儀のことをいいます。通夜がなく通夜振る舞いもないことから、時間と費用が抑えられるのが特徴です。通常通夜と告別式で2日間掛かるので、遠方から参列する人にはありがたい葬儀の形ともいえるでしょう。

告別式を行うことから簡素化されているイメージもなく、時間と手間を省くことができるのがメリットです。一般式に比べ、プランや追加料金にもよりますが、おおむね5割以上の費用を抑えることができるので、最近では一日葬を選ぶ人も増えているそうです。

メリットの多い一日葬ですが、告別式に参加できない人がいることや、地域の慣習や宗教観で通夜がないことに理解をしてもらえないというデメリットもあります。

直葬で葬儀そのものを行わない

参列者を身内だけに限りたい人や費用を最小限に抑えたい、または無宗教であるという場合には、通夜、告別式を除いた直葬があります。遺体を安置しているところから、火葬場に行き、すぐに埋葬するというプランです。極めてシンプルなプランで、通夜振る舞いや精進落としなどの飲食費用や寺院へのお布施も不要となります。棺や骨壺など必要なものだけを含めても一般葬の10分の1程度の金額で執り行うことができるのです。

直葬の場合には葬儀を行った実感がわきにくいのがデメリットです。しかし経済的な理由で直葬を選ぶ人も増えてきているのです。一人暮らしで身寄りがいない場合などは葬儀を取り仕切る喪主を決められない、参列者がいないということもあり直葬を選ぶケースも少なくありません。

もらえる香典や健康保険からの給付も葬儀費用の予算に入れる

葬儀に参列した人から頂ける香典の額は鎌倉新書の「お葬式に関する全国調査」によると全国平均が789,000円という調査結果になりました。終活をする場合には葬儀に参列してくれる人数を把握しておくことができることから、ある程度の香典金額を予算の中に入れておくこともできるのです。

また健康保険から「埋葬料」として50,000が給付されるのです。国民健康保険や後期高齢者医療制度に加入していた人が亡くなった場合には「葬祭費」が給付されます。葬祭料は自治体によって異なりますが、このような公的給付も葬儀の予算として考えることで支出を抑えることができるのです。

お寺のお布施も安いところを選ぶ

宗教や宗派にこだわりがないのであれば、お坊さんに支払うお布施の金額を抑える方法もあります。お布施は宗派によって異なります。安い宗派と高い宗派では40万近くも差が出る場合があるのです。遺族が直接頼むよりも葬儀業者に頼んで安いお寺を照会してもらうことで、お布施の金額を抑えることもできるのです。

一般葬でコストを下げる方法もある

複数社での見積もりを取り、葬儀費用の相場を把握する

自分が希望する葬儀プランがまとまったら、予算に合わせて複数の葬儀業者から見積もりを取ってみましょう。特に同じような内容のプランであれば、相場がわかりやすく、生前契約をする場合に予算やプランを具体的に検討しやすくなります。追加料金に関してもしっかりと事前に確認をしておくことで、葬儀の後にトラブルになることもありません。

予算は決まっているけれど、どのようなプランがよいかわからない場合には、葬儀のプロに相談してみましょう。住まいの近くにある、予算や希望に応じた葬儀プランを提供してくれる葬儀業者を紹介してくれる場合もあります。

必ず見積書を把握する

生前に契約を結ぶ場合には、必ずどの項目にいくら掛かっているのか確認することが大切です。不要なものを追加していないか、不明瞭な項目がないかを確認しておくことで、全体的な費用の把握だけでなく、葬儀に使われる細かな項目についてもあらかじめ知ることができます。

また他の業者での費用の比較も項目ごとに行うことが可能となります。特に流動的な弔問客の人数については、フォーマットがあり、単価が記載されていることが一般的です。弔問する人数が大まかに把握できている場合にも細かな費用を把握しておき、コストを下げることができるのです。

グレードをアップさせない

葬儀の規模にもよりますが、自分で生前に契約するなら、棺や祭壇、霊柩車、骨壺などのグレードを決めることができます。弔問客の数もある程度自分で把握しているのであれば、葬儀の規模は途中で変更になることもないでしょう。

遺族がグレードを下げることは、故人に申し訳ないと思うこともありますが、生前に自分で選んだものであれば、遺族も納得してくれます。弔問客の数も把握できているのであれば、料理費用やお返しの品に掛かる費用などの増減も最小限で済ませることができるのです。

親身になってくれる葬儀業者と契約する

できるだけ費用を抑えたいという要望に真摯に耳を傾けてくれる葬儀業者を選ぶようにしましょう。ここでは値引き交渉を積極的にしてくれる業者のことを指しているのではありません。

コストを抑えられる方法を親身になって提案してくれる業者を選ぶことで、葬儀のプランだけでなくサービスにも満足のいく葬儀にすることができるのです。コストを抑えるためにどこを節約するべきかを希望に沿って聞いてくれる葬儀業者と契約することが大切です。

総裁費用の大幅値引きをする業者のからくり

相場を知らないと損をする!値引きが多い葬儀業者のからくり

葬儀費用の金額を大幅に安くする葬儀業者もあります。これはもともとの金額を高く設定し、「生前予約をした場合や友の会に入った場合には〇%値引きします」という言葉で顧客の獲得を行っているだけなのです。消費者側から見ると、オトクな感覚に陥りますが、葬儀費用を知らないことを逆手にとって上手に顧客を勧誘している場合もあるのです。

相場を知らないから、遺体の配送車も「通常だと50,000円ですが、病院の紹介なので特別に15,000円で構いません」と言われると、そのくらいのものかと思わせてしまうように営業トークを使っています。このような場合見積もりがはっきりしないため、請求書の金額が高額になったり、トラブルになったりすることも少なくありません。本当にその値引き金額が妥当なのかは、消費者側が相場を知っておくことで対応することができるのです。

必要な費用を削り、グレードを下げて値引きをしてしまう

葬儀を滞りなく行うためには、葬儀の規模に応じた運営スタッフが必要です。規模が大きくなればその分スタッフを増やさなくてはなりませんが、大幅値引きをする業者の場合には、スタッフをぎりぎりの人数にして葬儀を行う場合があります。スタッフが少ないことで、葬儀や参列者への配慮が行き届かなくなるのです。

また見積もりとは異なる下位のグレードのものを使うことで値引きをするケースもあります。例えば通常800,000円が相場である葬儀費用を、100,000円も値引きしてもらえた場合には、祭壇や棺、霊柩車などのグレードを見積もりしたものより下げている可能性もあります。

初めて葬儀を挙げる場合、棺や祭壇、霊柩車など、グレードを下げても気が付かない場合が多いからです。しかも棺や祭壇、霊柩車は葬儀を終えた後に確認することができないものなので、後からクレームをいうことができないのです。

値引きをしてくれる業者が良い業者とは限らない

値引き交渉に簡単に応じる業者は、信用できない場合が少なくありません。それは、他の顧客からは値引きをしない金額、つまり必要以上の費用を取っているということに他ならないからです。値引きをすることで、顧客の希望に沿わない葬儀になる、または十分なサービスやフォローがなされないという結果にもなってしまいます。

予算内で満足ができる葬儀を行うためには、値引きよりも自分が満足できる葬儀や丁寧な対応をしてくれる葬儀業者を選ぶことが重要なのです。

互助会の積立金を利用して優待割引を受ける

優待割引で葬儀費用の一部を割り引くことができる

葬儀を生前に検討している場合には、互助会を使うという方法があります。保険のように利子は付きませんが、葬儀費用の一部に充当できる金額を貯めることができるからです。ただし互助会の積立制度では利用できる葬儀プランが決まっている、またシンプルな葬儀を扱っている葬儀業者の場合には積立のプランがない場合もあります。

途中解約での手数料が高額になったりすることもあるため、契約する際には慎重に検討し、自分の望むプランで使えるか、どのくらいの金額を積み立てられるか、優待割引はどの項目に適用されるのかということを把握しておくようにしましょう。

葬儀費用のコストを抑えることで経済的な負担を軽くする

終活として自分の葬儀費用を用意しようとする場合には、少しでも安くしたいものです。コストを抑えるためにも葬儀費用の相場について情報収集を行い、適正価格でサービスを受けられるように熟考する必要があります。葬儀自体のプランを安いものにするのか、一般式で安くするか、必要なものだけを選ぶことで葬儀の費用はぐっと安く抑えることができるのです。

値引き交渉は基本的にできませんが、節約することで葬儀の費用を抑えることができるうえ、香典や公的給付などを受け取ることを考え、自分の支出がどのくらいになるのかシミュレーションしてみることも大切です。

終活で生前契約するなら、遺される遺族が困ることのないように丁寧なサービスを提供してくれる業者と契約することも大切です。費用を安くするだけでなく、賢く節約した自分らしい葬儀を計画することで、弔問客の印象にも残る葬儀となるのです。

葬儀費用の値引きはできる?知っておくべき葬儀費用の相場

この記事が気に入ったら
ぜひ「いいね!」をお願いします♪

みんなに役立つ情報をお届けします。

このページのタイトルとURLをコピー

SNSにシェアして役立つ情報をみんなに広めよう!

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

関連する人気の記事